ネット上ではこのような記事が見られます。

「パソコンのウイルス対策が必要な理由

特にWindowsの場合、ウイルス対策を怠っていると、パソコンがウイルスに感染してしまう危険性が高まります。 また、ウイルスソフトを入れたつもりでも、そのウイルスソフトが古くなって使用期限が切れていたら要注意です。」

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ぼくのばあい少なくともＷＩＮＤＯＷＳ１０、１１からはウィルス対策ソフトは入れていない。

必要を感じないから。

先日高齢者のパソコン設定のお手伝いしていたら、「ウイルス対策ソフト」をいれなくていいんですか？と尋ねられた。

ウインドウズ１１（１０）には強力なウイルス対策の「ディフェンダー」が最初から入っているため、まったく必要ありません」と。

それでも心配そう。

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家電量販店でパソコンを買うとごていねいにもあらかじめ市販の「ウイルス対策ソフト」がインストールされていて、１か月は無料でお使いできます！というモデルがあったりする。

マイクロソフトのノートＰＣや自作のＰＣにはもちろんよけいなソフトはインストールされていない。

必要ない。

なのになぜ、インストールされているか？

高齢者などのＩＴ弱者の不安な心理につけこんでウイルスへの脅威をあおり購入をすすめる。

もし、ヤマダ電機などの販売員がディフェンダーがすでに用意されているにもかかわらず市販のウイルス対策ソフトの購入をすすめるのであればその店員は、そのお店は信用しないほうがいい。

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いま、マイクロソフトのディフェンダーの前にウイルス対策ソフト業者はこれからどうやって生きていくか模索している。

ディフェンダーが完璧とはいわないがわれわれが使う程度であれば十分だと思っている。

パソコンメーカーにはまず販売用のパソコンに「ウイルス対策ソフト」をインストールしてもらうことでウイルス対策ソフト業者からいくらかの「コミッション」が入る。そして、１か月の無償期間を経てソフトを購入してくれたばあい購入額の３０％(＠_＠;)からのバックが入ってくるという仕組みになっているようだ。

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しかも、すでにディフェンダーが用意されているにもかかわらず、市販のウイルス対策ソフトをインストールしたばあい謙虚にもディフェンダーは働きをやめてそのソフトに道を譲るようになっているという。

親切づらして必要のないものをインストールしておいて、メーカーとソフトが結託してユーザーから金をまきあげるＩＴ弱者を食い物にする仕組みはいやらしい。

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もうひとつ、ネットショップ上でのＷＩＮＤＯＷＳやＯＦＦＩＣＥのソフトの廉価販売について気にかかっていたこと。

パッケージ版での販売よりシリアル番号をメールで受け取る取引が主流かな。

会社や学校などがまとめてマイクロソフトから購入したライセンス（ボリュームライセンス）を購入者が、また関係者が小分けしてネット上で売りさばく、というものだろう。

だから、ライセンスキーじたいは海賊版でなく正規版となる。（海賊版は犯罪）

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これは問題ではないかといわれている。

定価はといえば

欧州の裁判所の判断では「マイクロソフト」が販売したライセンスはすでに販売先に権利は移転しており、販売先がさらに販売した利用者には権利は及ばないとした。

したがって、この判例をもとにこうしたネットオークションでの小分け販売は問題なしとはいいきれないまでもグレーゾーンとして扱われているようだ。

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